自然を取り入れた校舎｜効果と取り入れ方

内装木質化は、学校でこそ成立する手法です。理由は法規にあります。

学校は、特殊建築物でありながら、原則として内装制限を受けません。劇場や物販店、病院なら壁と天井に難燃材料以上の縛りがかかるところ、学校はそこから外れている。つまり学校は、日本の建築の中で内装の自由度が構造的に高い、数少ない用途です。

この記事では、その自由度をどう使うか、そしてどこに例外があるかを整理します。

実態──新築校舎の73.9%が木材を使っている

まず現在地です。文部科学省の資料によれば、令和2年度に新しく建築された学校施設805棟のうち、595棟（73.9%）が木材を使用しています。

木質化は例外的な選択ではなく、すでに標準に近い状況です。背景には法律の後押しがあります。

• 平成22年「公共建築物等における木材利用の促進に関する法律」制定。学校を含む公共建築物について木材利用の推進に努めることとされた
• 令和3年6月に改正、「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」となり令和3年10月1日施行
• 法律の目的に「脱炭素社会の実現に資すること」が追加され、対象が公共建築物から民間建築物を含む建築物一般へ拡大
• 新設された木材利用促進本部に、文部科学大臣が本部員として参画

文科省は木材利用の意義と効果として「教育的効果の向上」「地球環境への配慮」「地域の風土、文化への調和」の3点を挙げています。

なぜ学校で木質化が成立するのか

学校施設は、防災上・安全上の観点から構造体の不燃堅牢化が図られ、建築基準法の規制等から、これまで鉄筋コンクリート造で整備が進められてきました。その一方で、内装については学校に固有の緩和があります。

建築基準法施行令第128条の5第4項には、大規模建築物の内装制限について「学校等の用途に供するものを除く」というカッコ書きがあります。ここでいう学校等とは、令第126条の2により学校、体育館、ボーリング場、スキー場、スケート場、水泳場、スポーツの練習場を指します。

校舎の規模なら通常は「階数3以上で延べ面積500㎡超」に該当し、内装制限を受けるはずです。ところが学校等はそこから除外されています。

これが、他用途では難しい面積の木質化が、学校では可能になる法的な理由です。詳しい条文の構造は内装制限とは？教室・廊下の規制と学校が除外される理由（K209）で解説しています。

ただし全館フリーではない

除外されるのは規模による制限であり、次の場所は学校でも内装制限の対象です。

対象	学校での具体例
火気使用室	調理室、家庭科室、給食室、ボイラー室（※主要構造部を耐火構造とした建築物は除かれる）
無窓居室	視聴覚室、音楽室など。該当するとその居室から地上に通ずる廊下・階段まで制限がかかる
地階	地下の諸室

木質化の計画が崩れる典型が無窓居室です。音楽室は遮音のため開口を絞り、視聴覚室は暗くするために窓を潰します。用途上の要求が、そのまま無窓居室に近づける。そして該当すれば、その部屋だけでなく廊下と階段の仕上げまで縛られます。木の意匠を廊下まで通す計画は、ここで止まります。

木を使うための4つの方法

制限がかかる部位でも、木を使う手はあります。

1. 腰壁は最初から対象外

居室の壁は床面から1.2m以下の部分が内装制限から除かれます。子どもの手が触れる高さ、視線が集まる高さこそ1.2m以下です。木の質感がいちばん効く高さが、法的にいちばん自由という関係になっています。

ただし通路・階段にこの緩和はありません。廊下の腰壁は対象です。

2. 見付面積1/10ルール

内装制限の対象範囲でも、木部の見付面積が壁・天井の1/10以内におさまれば制限の対象外として扱える考え方があります。ルーバー、格子、見切り材、部分的なアクセントウォール——「全面は無理でも、1/10なら本物の木が使える」という設計判断が成立します。

3. 排煙設備・天井高で外す

内装制限には除外規定があり、スプリンクラー等の自動式のもの、および令第126条の3に適合する排煙設備を設けた部分には適用されません。また無窓居室の判定では天井の高さが6mを超えるものは除かれます。

「木を使いたいから排煙設備を入れる」「木を使いたいから天井を上げる」は、正当な設計判断です。

4. 不燃・準不燃認定の木質建材

突板化粧板を不燃ボードに貼った建材など、防火材料の認定を受けた木質内装材があります。制限のかかる部位にはこれを使い、かからない部位には無垢材を使う。同じ樹種・同じ突板で揃えれば、法規の境界を意匠に出さずに済みます。法規の線と意匠の線は、一致させる必要がありません。

期待される効果

文部科学省は、木材について「柔らかで温かみのある感触」や「室内の湿度変化を緩和させて快適性を高める」といった性質を挙げ、快適な学習環境を実現する上で大きな効果が期待できるとしています。

実務で意識される効果を整理すると、次のようになります。

• 調湿：室内の湿度変化を緩和する
• 吸音：音の反響が抑えられ、やわらかな音環境になる
• 衝撃の吸収：床材・壁材として、ぶつかったときの衝撃が小さい
• 足元の温度：熱伝導の特性から、床面が冷たくなりにくい
• 教育・地域との接続：地域材を使えば環境教育の題材になり、地域の風土や文化との調和にもつながる

※木質化と健康・学習効果の関係については各種の調査研究がありますが、条件によって結果は異なります。導入判断にあたっては、個別の研究結果を直接ご確認ください。

意匠面での効果は「面積」で決まらない

実務上の要点として、全面に使わなくても印象は大きく変わります。エントランス、ラーニングコモンズ、図書室、廊下の腰壁——人の目に触れる密度が高い場所に絞って使うほうが、費用対効果は高くなります。

逆に木の面積を増やしすぎると、空間が重く暗くなります。白い壁や天井で抜けをつくり、木とのバランスを取ることが、学校では特に重要です。照度の観点でも、内装の反射率（推奨最小値は天井70%・壁50%・床30%）が下がると同じ照明器具でも机上面が暗くなります。木質化と照明計画は同時に検討する必要があります。

制度は木質化を後押ししている

制度	内容
学校施設環境改善交付金	大規模改造（質的整備）の内部環境改善に内装木質化が含まれる（算定割合1/3）。新増築・改築・大規模改造等において木造化・内装木質化の補助が行われている
エコスクール・プラス	「木材を利用する事業」が支援対象。内装に一定以上木材を利用する施設整備事業に対して支援。令和4年度から、省エネ事業と木材利用事業はいずれも標準的に実施することが望ましい事業として建築単価に包含
私立学校施設整備費補助金	高等学校等のエコキャンパス推進事業に内装木質化改造が含まれる（補助率1/3以内、500万円以上2億円以下）

木質化は「デザインの話」に見えて、制度上は脱炭素・環境対策のメニューです。交付金の考え方は学校施設環境改善交付金の使い方（K168）、エコスクール・プラスは学校施設の省エネ・ZEB化（K037）で解説しています。

実務の勘所

検討項目	課題・発生するリスク	解決の方向
「学校は内装制限なし」を全館に適用	家庭科室・給食室・視聴覚室まで木質仕上げで設計し、確認申請で指摘される。造作材を発注済みなら損害が出る	平面図に火気使用室・無窓居室・地階を色分けしてから内装計画に入る。制限部位は不燃認定材で同じ意匠に揃える
無窓居室の判定漏れ	音楽室・視聴覚室が該当し、その居室から地上に通ずる廊下・階段まで準不燃以上に。木の意匠を廊下まで通す計画が崩れる	開口部の「開放できる部分」を早期に算定する。排煙設備や天井高6m超で外せないか検討する
木を使いすぎる	全面木張りで空間が重く暗くなる。内装の反射率が下がり、同じ照明でも机上面の照度が不足する	白い壁・天井で抜けをつくる。照明計画と同時に検討し、必要照度を確認する
メンテナンスの想定不足	清掃性・耐久性を考えずに樹種と仕上げを選び、傷や汚れが目立つ。多人数が毎日使う環境に耐えられない	部位ごとに要求性能を分けて樹種・塗装を選定する。腰壁など接触が多い部位は硬質な材を選ぶ
補助の要件確認漏れ	木質化を単独の内装工事として発注し、交付金やエコスクール・プラスの対象要件を満たさない	大規模改造・長寿命化改修等の事業に木質化を組み込む。一定規模の事業として設計する
条例の確認漏れ	国の法令では適合していても、自治体の条例で独自の内装制限がかかり是正が必要になる	計画地の自治体条例を確認する。1/10ルールの運用も自治体により差があるため所管に確認する

木質化は、法規を読める人にしか設計できない

木質化の相談は「どの樹種にするか」「どこに使うか」から始まりがちですが、実際に計画を左右するのは法規です。

音楽室の窓をどう開けるかという意匠の判断が、無窓居室の該当を決め、廊下の仕上げまで縛る。排煙設備を入れるかどうかで、使える材料が変わる。主要構造部が耐火構造かどうかで、家庭科室の扱いが変わる。これらはすべて、内装の話ではなく建築の話です。

そして工事としても単独では成立しにくい。木質化は壁と天井を触る工事であり、そこには照明も空調のダクトも配線もあります。天井を開けるなら、まとめて手を入れるのが合理的です。足場・仮設・養生は共通費であり、何の工事のために架けても金額はほとんど変わりません。

制度も同じ前提です。交付金では大規模改造の内部環境改善、エコスクール・プラスでは省エネと並ぶ「標準的に実施することが望ましい事業」として建築単価に包含されている。木質化だけを切り出した工事は、制度の土俵に乗りにくい構造です。

新築校舎の73.9%が木材を使う時代に、差がつくのは「木を使うかどうか」ではなく「どこまで使えるか」です。そしてその範囲を決めるのは、法規と意匠と設備を同じテーブルで検討できるかどうかにかかっています。

株式会社光建舎にご相談ください

光建舎は教育施設の設計・改修を専門とし、内装制限の適用範囲の見極めから、木質化を成立させる開口・断面・設備の計画、材料選定、補助制度を見据えた事業設計までご提案します。全国対応・現地調査とオンライン協議の併用で、構想段階からのご相談を承ります。

関連記事

• 内装制限とは？教室・廊下の規制と学校が除外される理由（K209）
• 選ばれる学校をつくる内装デザイン（K264）
• 学校施設の省エネ・ZEB化（K037）
• 学校施設環境改善交付金の使い方（K168）
• 学校のエントランス・玄関デザインの考え方（K265）
• 学校改修の進め方ガイド（K296）

参考・出典

• 文部科学省「木材を利用した学校づくり」（2026年7月確認）
  https://www.mext.go.jp/a_menu/shisetu/mokuzou/mext_01759.html
• 文部科学省 文教施設企画・防災部施設企画課「学校施設における木材利用について」（令和4年5月／木材利用促進本部 資料5）
  https://www.rinya.maff.go.jp/j/riyou/kidukai/attach/pdf/2kaigou-4.pdf
• 文部科学省「全国に広がる木の学校～木材利用の事例集～」
  https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyosei/mokuzai/1349367.htm
• 脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律（令和3年10月1日施行）
• 建築基準法第35条の2、同施行令第126条の2・第128条の3の2・第128条の4・第128条の5
• 文部科学省「エコスクール・プラス」／同Q&A
  https://www.mext.go.jp/a_menu/shisetu/ecoschool/detail/1289498.htm
• 文部科学省「学校施設環境改善交付金交付要綱」（最終改正 令和7年4月1日）
  https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyosei/unyou/20250410-ope_dev02-1.pdf

※記載の制度や法令は公表時点のものです。最新情報は各所管の公表資料をご確認ください。